教職概論

共通 - 課程

GQT10900

コース情報

担当教員: 栗原 峰夫

単位数: 2

年度: 2024

学期: 秋学期

曜限: 火5

形式: 対面授業

レベル: 100

アクティブラーニング: あり

他学部履修:

評価方法

出席状況

20%

リアクションペーパー

30%

レポート

20%

授業内期末試験

授業期間中

30%

その他

教職という,生徒を指導する職業に直結する科目であることを十分に意識して臨むこと。 全授業回数(14回)の3分の1を超える欠席(5回以上)は不合格(単位不認定)となるので十分に注意すること。 毎回テーマに即した課題を提示し,リアクションペーパーでの回答を求める。授業に臨む姿勢や授業内容の理解度について評価する。 レポートの課題と提出の締切は,授業及びMoodleで提示する。講義内容の理解度と講義時のテーマや視点を踏まえた考察について評価する。 第14回目の授業時間内に期末試験を実施する。到達目標への最終的な達成度について評価する。 この他の連絡をMoodleで行うこともあるので,更新状況を随時確認しておくこと。

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詳細情報

概要

現代社会における教職の重要性を認識し,教職の意義,教員の役割・資質能力・職務内容等についての理解を深め,これからの時代に求められる教師像について考察する。その上で,教職への意欲を高め,進路選択に向けて自身の適性を判断する機会を提供する。 授業は講義を中心としつつ,アクティブ・ラーニング(グループワーク,ディスカッション,リアクションペーパー等)を毎回実施して,受講者に主体的・積極的参加を促す。授業の前に,講義資料をMoodleに掲載する。 提出されるリアクションペーパーの記述内容を編集し,教材として毎回積極的に活用する。 必ずMoodle内の本科目サイトに事前登録すること。履修登録とは連動していないので,各自の別途登録が必要である。

目標

①今日の学校教育や教職の社会的意義を理解する。 ②教育の動向を踏まえ,今日の教員に求められる役割や資質能力を理解する。 ③教員の職務内容の全体像や教員に課せられる服務上・身分上の義務を理解する。 ④学校の担う役割が拡大・多様化する中で,学校が内外の専門家等と連携・分担して対応する必要性(チーム学校運営)について理解する。 ⑤教職への理解を深め,「将来の具体的な選択肢」として考える一助とする。

授業外の学習

①日頃から教育や教職に関する問題への関心を高めておく。 ②事前に講義資料をダウンロードして,予習を進めておく。 ③授業で疑問に思ったことについては積極的に調べる。 ④授業後はリアクションペーパーの記述に十分な時間を確保し,復習の柱とする。 ⑤毎回のリアクションペーパー及び最終レポートの内容を充実させるためにも,教職に関する話題等を収集し,自らの見解を蓄積していく自主的学習が必要である。

所要時間: 190分

スケジュール

  1. (以下は現時点での予定であり,授業の進捗状況等による変更の可能性もある) オリエンテーション(講義全体の概要,授業の進め方,受講者に求める姿勢) 教職の社会的意義
  2. 教職観の変遷と教員養成制度の歴史
  3. 教員の専門性と役割,仕事の特質と職務内容
  4. 学習指導,教科指導の留意点
  5. 生徒指導,進路指導の留意点
  6. 学級経営,教育相談,多様な生徒への理解
  7. 学校の管理と運営,学校組織と校務分掌
  8. 教員の社会と文化,求められる資質と能力
  9. 教員の任用と服務,権利と身分保障
  10. 学校教育の現状と課題,学習指導要領のねらい
  11. 教育改革の中の教師,教員の多忙化と働き方改革
  12. チーム学校の可能性,開かれた学校づくり
  13. 教師が向き合う教育格差
  14. 講義のまとめ:学び続ける教師(授業内期末試験を含む)
  15. 【授業外の学修課題】レポートの提出

教科書

教科書は指定せず,必要に応じて資料を提示する。また最新のニュース等に応じる必要があるため,授業内で案内する。

    参考書

    文部科学省 http://www.mext.go.jp/ その他,中教審答申や教育法規など,授業の際に必要に応じて紹介する。

    • 『現代の教師論(アクティベート教育学2)』

      著者: 佐久間亜紀・佐伯胖編

      出版社: ミネルヴァ書房・2019

    • 『現場で使える教育社会学-教職のための「教育格差」入門』

      著者: 中村高康・松岡亮二編

      出版社: ミネルヴァ書房・2021

    • 『高等学校学習指導要領(平成30年告示)解説 総則編』 『中学校学習指導要領(平成29年告示)解説 総則編』

      著者: 文部科学省

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